設備300万円を買った年の利益と現金：減価償却を三表でつなぐ

買った時の支払いと、使う期間の費用は違う

設備を買った年に現金が大きく減っても、同じ金額が直ちにその年の費用になるとは限りません。ここでは、設備を資産として計上し、使用期間へ費用を配分する減価償却を、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書の三つで追います。

米国SECの財務諸表入門では、現金による設備取得を投資活動の支出とし、間接法の営業キャッシュフローでは、現金支出を伴わない減価償却費を利益へ足し戻す仕組みを説明しています。以下は仕組みを見る単純化した例であり、日本の税法上の耐用年数を示すものではありません。

架空の会社に、設備購入だけを起こす

期首の現金と純資産は各500万円、負債はゼロとします。期首に設備300万円を現金で購入し、その日から使い始めます。使用期間5年、残存価額ゼロ、毎年同じ金額を費用にする定額法と仮定すると、年間の減価償却費は300÷5＝60万円です。

比較を見やすくするため、売上、その他の費用、税金、追加の入出金、減損、売却はないものとします。現実の事業計画ではなく、設備一件だけを動かす練習です。

購入直後は、資産の中身が現金から設備へ入れ替わります。年末には60万円の費用により当期損失60万円が生じ、純資産も60万円減る設定です。帳簿価額240万円は、市場でその額で売れるという意味ではありません。

キャッシュフロー計算書へ移す

減価償却費を足し戻しても、設備を無料で手に入れたことにはなりません。購入時の300万円は投資活動に残っています。逆に、投資支出300万円に償却費60万円を重ねて現金支出360万円とすると、同じ設備の費用配分を二重に数えます。

2年目は何が変わるか

同じ仮定を続け、新たな購入がなければ、2年目も減価償却費60万円ですが、設備取得の300万円支出は繰り返しません。設備の帳簿価額は180万円、現金は200万円のままです。純資産は、再び60万円の損失が出るため380万円となります。

これが「利益と現金が違う」の具体的な一場面です。実際の決算では、取得日、償却方法、残存価額、耐用年数、建設中の設備、減損などを注記で確認します。この例の5年を現実の設備へそのまま使わず、会社が開示した会計方針に置き換えて読んでください。