EPS成長率とは何か

EPS成長率とは、会社のEPSが前期や過去の期間と比べてどれくらい増えたかを見るための指標です。EPSは「Earnings Per Share」の略で、日本語では一株利益と呼ばれます。初心者向けにいうと、EPSとは「会社の利益を1株あたりに換算したもの」であり、EPS成長率とは「1株あたりの利益がどれくらい伸びているか」を見る数字です。

会社全体の利益が増えていても、株式数が増えていれば、1株あたりの利益はそれほど増えない場合があります。反対に、会社全体の利益が大きく伸びていなくても、自社株買いなどで発行済株式数が減れば、EPSが増えることがあります。EPS成長率は、単なる利益成長だけでなく、株主から見た利益の増え方を確認するために使われます。

EPS成長率は、成長性分析や株価指標を見るときに重要です。特に成長株を考えるときには、売上高や営業利益だけでなく、EPSが継続的に伸びているかが注目されることがあります。EPSが伸びていれば、1株あたりの利益が増えているため、PERなどの株価指標にも影響します。

ただし、EPS成長率が高ければ必ず良い、低ければ必ず悪いというわけではありません。EPSは当期純利益をもとに計算されるため、特別利益や特別損失、税金、一時的な要因の影響を受けることがあります。また、自社株買いによってEPSが上がる場合もあり、本業の成長だけを表すとは限りません。

この記事では、EPS成長率とは何かを、EPSの意味、計算式、利益成長との違い、成長株や株価指標との関係、注意点まで整理します。

EPSは1株あたりの利益を表します

EPSとは、一株利益のことです。会社が最終的に稼いだ当期純利益を、発行済株式数で割って計算します。会社全体の利益を、株式1株あたりに換算した指標です。

基本的な計算式は次のとおりです。

EPS = 当期純利益 ÷ 発行済株式数

たとえば、当期純利益が100億円、発行済株式数が1億株の会社であれば、EPSは100円です。

EPS = 100億円 ÷ 1億株 = 100円

これは、1株あたり100円の利益を稼いだと考えるための数字です。実際に1株あたり100円がすべて配当されるという意味ではありません。会社は利益の一部を配当に回し、一部を内部留保や将来投資に使うことがあります。

EPSは、株主から見た利益の単位をそろえるために使われます。会社全体の利益が大きくても、株式数が多ければ1株あたりの利益は小さくなります。反対に、利益の金額が同じでも、株式数が少なければEPSは高くなります。

そのため、EPSを見ることで、会社全体の利益ではなく、1株あたりでどれくらい利益を生み出しているかを確認できます。

EPS成長率の計算式

EPS成長率は、当期のEPSが前期のEPSと比べてどれくらい増えたかを表します。基本的な計算式は次のとおりです。

EPS成長率 =(当期EPS - 前期EPS)÷ 前期EPS × 100

たとえば、前期EPSが100円、当期EPSが120円だった場合、EPS成長率は20%です。

EPS成長率 =(120円 - 100円)÷ 100円 × 100 = 20%

この場合、1株あたりの利益が前年比で20%増えたと考えます。

反対に、前期EPSが100円、当期EPSが80円だった場合、EPS成長率はマイナス20%です。

EPS成長率 =(80円 - 100円)÷ 100円 × 100 = -20%

この場合、1株あたりの利益が前年比で20%減少したことになります。

ただし、前期EPSが非常に小さい場合は、EPS成長率が極端に大きく見えることがあります。前期EPSが5円で当期EPSが20円なら、成長率は300%です。数字だけを見ると大きな成長に見えますが、EPSの水準そのものがまだ低い場合もあります。

また、前期EPSが赤字、つまりマイナスの場合、単純な成長率の計算がわかりにくくなります。この場合は、EPS成長率よりも「赤字から黒字に転換したか」「EPSの水準がどこまで回復したか」を見るほうが理解しやすいことがあります。

EPS成長率は株主目線の利益成長を見る指標です

EPS成長率は、株主目線で利益がどれくらい伸びているかを見る指標です。会社全体の当期純利益が増えているかだけでなく、1株あたりの利益が増えているかを確認します。

たとえば、会社の当期純利益が10%増えたとしても、同時に発行済株式数が20%増えていれば、EPSは減る可能性があります。増資によって株式数が増えると、利益を分ける株数が増えるからです。このような場合、会社全体では成長していても、1株あたりで見ると利益成長が弱いことがあります。

反対に、当期純利益が横ばいでも、自社株買いによって発行済株式数が減れば、EPSは増えることがあります。利益を分ける株数が減るため、1株あたりの利益が大きくなるからです。

このように、EPS成長率は「利益の増減」と「株式数の増減」の両方の影響を受けます。そのため、当期純利益成長率とは異なる動きをすることがあります。

EPS成長率を見る意味は、会社全体の成長だけでなく、1株あたりの価値が高まっているかを確認することにあります。ただし、EPSの増加が本業の成長によるものなのか、株式数の減少によるものなのかを分けて見ることが重要です。

当期純利益とEPSの関係

EPSは当期純利益をもとに計算されます。当期純利益は、売上高から売上原価、販管費、営業外損益、特別損益、税金などを差し引いた最終利益です。損益計算書の最終段階に近い利益であり、株主に帰属する利益として見られることが多い項目です。

当期純利益が増えれば、株式数が同じであればEPSも増えます。つまり、EPS成長率の基本的な源泉は、当期純利益の成長です。

ただし、当期純利益には一時的な要因が含まれることがあります。固定資産売却益、投資有価証券売却益、減損損失、事業撤退損、災害損失、税金負担の変化などです。これらが大きい年には、EPSが一時的に大きく増えたり減ったりすることがあります。

たとえば、本業の営業利益はあまり変わっていないのに、大きな特別利益が出たことで当期純利益が増え、EPS成長率が高く見える場合があります。反対に、一時的な減損損失によって当期純利益が減り、EPS成長率が大きくマイナスになる場合もあります。

EPS成長率を見るときは、当期純利益の中身を確認することが大切です。本業の成長によるEPS増加なのか、一時要因による増加なのかを分けて考える必要があります。

EPS成長率と売上成長率の違い

EPS成長率と売上成長率は、どちらも成長性分析で使われますが、見ているものが異なります。

売上成長率は、会社の売上高がどれくらい伸びたかを見る指標です。商品やサービスがどれだけ売れているか、事業規模が拡大しているかを確認できます。

一方、EPS成長率は、1株あたりの利益がどれくらい伸びたかを見る指標です。売上が伸びた後に、原価、販管費、営業外損益、特別損益、税金を差し引き、さらに株式数で割った結果としての成長を見ます。

売上高が大きく伸びていても、EPSが伸びないことがあります。原価率が上がっている、広告宣伝費や人件費が増えている、借入金の支払利息が増えている、特別損失が出ている、増資で株式数が増えている、といった場合です。

反対に、売上高の伸びは小さくても、EPSが伸びることがあります。価格改定、原価改善、販管費効率化、自社株買い、税負担の減少などが影響する場合です。

売上成長率は事業規模の伸びを示し、EPS成長率は1株あたりの最終的な利益成長を示します。どちらか一方だけではなく、両方を見ることで成長の質を判断しやすくなります。

EPS成長率と営業利益成長率の違い

EPS成長率を見るときは、営業利益成長率との違いも理解しておく必要があります。営業利益成長率は、本業で稼ぐ利益がどれくらい伸びたかを見る指標です。営業利益は、売上高から売上原価と販管費を差し引いた利益です。

一方、EPSは当期純利益を株式数で割って計算されます。当期純利益には、営業外収益、営業外費用、特別利益、特別損失、税金などが反映されます。そのため、EPS成長率は営業利益成長率よりも多くの要因に影響されます。

たとえば、営業利益は増えているのにEPSが伸びない場合があります。支払利息が増えている、特別損失が出ている、税金負担が増えている、増資で株式数が増えている、といった場合です。

反対に、営業利益はあまり増えていないのにEPSが大きく伸びることもあります。特別利益、自社株買い、税負担の減少などが影響する場合です。

本業の成長を見たい場合は、営業利益成長率が役立ちます。株主から見た1株あたりの利益成長を見たい場合は、EPS成長率が役立ちます。両方を確認することで、EPS成長が本業の成長に支えられているのかを判断しやすくなります。

EPS成長率が高い会社の見方

EPS成長率が高い会社は、1株あたりの利益が伸びている会社です。これは成長性分析では前向きな材料になることがあります。特に、売上高、営業利益、当期純利益がそろって伸びており、EPSも伸びている場合は、会社の成長が1株あたりの利益にも反映されている可能性があります。

EPS成長率が高くなる理由はいくつかあります。まず、本業が成長して当期純利益が増えている場合です。売上が伸び、利益率も維持または改善していれば、EPSは伸びやすくなります。

次に、利益率が改善している場合です。売上の伸びが小さくても、原価率の改善や販管費の効率化によって当期純利益が増えれば、EPS成長率は高くなることがあります。

さらに、自社株買いによって発行済株式数が減っている場合もあります。株式数が減れば、同じ利益でも1株あたりの利益は増えます。

ただし、EPS成長率が高い理由が一時的な特別利益や費用削減だけである場合は注意が必要です。研究開発費や広告宣伝費を削って短期的に利益を増やしているだけなら、将来の成長力に影響する可能性があります。

EPS成長率が高い会社を見るときは、売上成長、営業利益成長、当期純利益の中身、株式数の変化を合わせて確認しましょう。

EPS成長率が低い会社の見方

EPS成長率が低い会社は、1株あたりの利益成長が弱い会社です。ただし、低いから必ず悪いとは限りません。会社が将来のために投資を増やしている場合、一時的にEPS成長率が低くなることがあります。

たとえば、研究開発費、広告宣伝費、人件費、設備関連費用などを増やしている会社では、短期的な利益が抑えられ、EPSの伸びが小さくなる場合があります。この投資が将来の売上や利益につながるなら、短期的なEPS成長率だけで判断するのは早すぎることがあります。

また、成熟企業では、売上や利益の成長率が緩やかになり、EPS成長率も低くなる場合があります。その代わり、安定した利益、配当、キャッシュフローを重視する会社もあります。

一方で、EPS成長率が低い背景に、競争力低下、売上減少、利益率悪化、過大な費用負担がある場合は注意が必要です。さらに、増資によって株式数が増えている場合、会社全体の利益が増えていてもEPS成長率が低くなることがあります。

EPS成長率が低い会社を見るときは、当期純利益の推移、営業利益の推移、株式数の変化、成長投資の内容を確認することが大切です。

自社株買いと増資がEPSに与える影響

EPS成長率を見るときに重要なのが、発行済株式数の変化です。EPSは当期純利益を株式数で割って計算するため、株式数が変わるとEPSも変わります。

自社株買いを行うと、発行済株式数が減る場合があります。株式数が減れば、同じ当期純利益でもEPSは上がります。たとえば、当期純利益が100億円で変わらなくても、発行済株式数が1億株から0.9億株に減れば、EPSは増えます。

この場合、EPS成長率は高く見える可能性があります。ただし、これは本業の利益成長ではなく、株式数の減少による効果です。自社株買いは株主還元策として意味を持つ場合がありますが、EPS成長の中身を理解するには、本業の利益が伸びているかも見る必要があります。

反対に、増資によって発行済株式数が増えると、EPSは下がりやすくなります。会社が資金調達を行い、株式数が増えた場合、利益を分ける株数が増えるからです。調達資金を使って将来の利益が増えればよいですが、短期的にはEPSが薄まることがあります。

EPS成長率を見るときは、当期純利益だけでなく、発行済株式数の変化も確認しましょう。

EPS成長率とPERの関係

EPS成長率は、PERなどの株価指標とも関係します。PERは、株価がEPSの何倍まで評価されているかを見る指標です。

PER = 株価 ÷ EPS

たとえば、株価が2,000円、EPSが100円であれば、PERは20倍です。

PER = 2,000円 ÷ 100円 = 20倍

EPSが成長していれば、同じ株価でもPERは下がります。たとえば株価が2,000円のままで、EPSが100円から125円に増えれば、PERは16倍になります。

PER = 2,000円 ÷ 125円 = 16倍

このように、EPS成長率は株価指標の見え方に影響します。成長株では、将来のEPS成長が期待されて高いPERがつくことがあります。ただし、期待されたEPS成長が実現しなければ、株価評価が見直される可能性もあります。

EPS成長率が高い会社は、将来の利益成長が期待されやすい場合があります。しかし、株価にはすでに期待が織り込まれていることもあります。EPS成長率が高いからといって、投資判断が単純に決まるわけではありません。

EPS成長率とPERは、セットで見ることで「利益の成長」と「株価の評価水準」を理解しやすくなります。ただし、特定銘柄の売買判断は、複数の情報を確認して慎重に行う必要があります。

成長株を見るときのEPS成長率

成長株を見るとき、EPS成長率はよく注目されます。成長株とは、売上や利益が比較的高いペースで伸びることが期待される会社の株式を指すことがあります。その中でもEPSが伸びているかは、株主にとって重要な視点です。

売上高が伸びているだけでは、株主に帰属する利益が増えているとは限りません。成長のために費用が大きく増えたり、増資によって株式数が増えたりすると、EPSの伸びは弱くなることがあります。

EPS成長率が継続的に高い会社は、売上成長、利益率改善、資本政策がうまく組み合わさっている可能性があります。ただし、成長株では将来への期待が高くなりやすく、株価指標も高く評価されることがあります。そのため、少しでも成長が鈍化すると、評価が大きく変わることがあります。

また、急成長している会社では、短期的に利益よりも売上拡大や顧客獲得を優先することがあります。この場合、EPS成長率が低くても、将来の収益化を目指している可能性があります。ただし、その戦略が実際に利益につながるかは慎重に見る必要があります。

成長株を見るときは、EPS成長率だけでなく、売上成長率、営業利益率、営業キャッシュフロー、株価指標も合わせて確認することが大切です。

EPS成長率を見るときの注意点

EPS成長率を見るときには、いくつか注意点があります。

まず、EPSは当期純利益をもとにするため、一時的な特別利益や特別損失の影響を受けることがあります。固定資産売却益や投資有価証券売却益でEPSが増えている場合、それが継続的な成長とは限りません。減損損失や事業撤退損で一時的にEPSが減っている場合もあります。

次に、株式数の変化に注意が必要です。自社株買いでEPSが増える場合もあれば、増資でEPSが薄まる場合もあります。EPS成長率が本業の利益成長によるものなのか、資本政策によるものなのかを分けて考えることが大切です。

また、前期EPSが小さい場合、成長率が極端に大きく見えることがあります。成長率だけでなく、EPSの金額水準そのものも確認しましょう。

さらに、EPS成長率は過去の実績であり、将来の成長を保証するものではありません。過去に高成長だった会社でも、市場環境、競争、原材料価格、為替、規制、技術変化などによって成長が鈍化することがあります。

EPS成長率は便利な指標ですが、単独で判断するのではなく、利益の質、キャッシュフロー、財務状況、業界環境と合わせて読む必要があります。

初心者が確認したい読み方の順番

初心者がEPS成長率を見るときは、まずEPSの金額を確認します。決算短信や有価証券報告書では、1株当たり当期純利益として表示されることがあります。

次に、前期と比べてEPSが増えているか減っているかを見ます。EPS成長率 =(当期EPS - 前期EPS)÷ 前期EPS × 100 で計算できます。計算が難しい場合でも、EPSの推移を並べて見るだけでも意味があります。

その後、当期純利益の推移を確認します。EPSが増えている理由が、当期純利益の増加によるものなのかを見ます。当期純利益が増えていないのにEPSが増えている場合、株式数の減少が影響している可能性があります。

次に、発行済株式数の変化を確認します。自社株買いや増資があると、EPSは変化します。EPS成長率の背景を理解するためには、株式数の変化を見ることが大切です。

さらに、営業利益や営業キャッシュフローを確認します。EPSが伸びていても、本業の営業利益が伸びていない場合や、営業キャッシュフローが弱い場合は注意が必要です。

最後に、PERなどの株価指標と合わせて見ます。EPS成長率が高くても、株価に高い期待が織り込まれている場合があります。成長性と評価水準の両方を確認することが重要です。

まとめ

EPS成長率とは、1株あたりの利益であるEPSが前期や過去の期間と比べてどれくらい増えたかを見る指標です。EPSは一株利益とも呼ばれ、基本的には当期純利益を発行済株式数で割って計算します。EPS成長率は、株主目線で見た利益成長を確認するための成長性分析の指標です。

基本的な計算式は、EPS成長率 =(当期EPS - 前期EPS)÷ 前期EPS × 100 です。EPSが100円から120円に増えれば、EPS成長率は20%です。EPSが増えている会社は、1株あたりの利益が伸びている可能性があります。

ただし、EPS成長率は当期純利益と発行済株式数の両方に影響されます。本業の利益成長によってEPSが増える場合もあれば、自社株買いによって株式数が減り、EPSが増える場合もあります。反対に、会社全体の利益が増えていても、増資によって株式数が増えれば、EPS成長率が低くなることがあります。

EPS成長率を見るときは、売上成長率、営業利益成長率、当期純利益の中身、発行済株式数の変化、営業キャッシュフロー、PERなどの株価指標を合わせて確認することが大切です。特別利益や特別損失などの一時要因にも注意が必要です。

EPS成長率とは、成長株や株価指標を見るうえで重要な入口です。しかし、EPSの伸びだけで判断するのではなく、その成長が本業の利益成長に支えられているのか、現金創出力を伴っているのかを確認することで、決算書をより深く理解できるようになります。

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